減価償却機能の特徴
耐用年数を自動表示。
資産登録のとき、種類、構造、細目を入力すれば耐用年数は自動表示します。耐用年数表で確認する必要がありません。
入力しやすい画面で最低限のデータ入力。
画面にそって入力していくと必要な事項のみが表示され、無駄なく資産を登録できます。
上書きによる微調整。
計算された数値等は上書で変更が可能です。またＤｅｌｅｔｅボタンで上書を解除し、元の数値に戻すことができます。
減価償却額まとめて修正。
当期の償却額をまとめて修正することができます。例えば償却限度額の半分だけ償却をしたい場合、１つ１つの資産を開かなくても全ての資産を５０％償却できます（法人に限ります）。
法人税別表の自動作成。
法人税の別表１６が自動で作成できます。超過額や認容額があった場合も自動で計算します。
あといくら登録できるかわかります。
中小企業の３０万円未満の一括損金算入特例の入力では、限度額まであといくら登録できるか表示されますので、安心して入力ができます。
来期以降の償却額。
減価償却予定表で、来期以降の減価償却費の予定額が簡単に確認できます。
設定はかんたん、初めてでも
すぐに使い始められます。
簡単な新規登録画面に必要な事項を入力するだけで、すぐにデータが作成され、使い始めることができます。
前の期、後の期に簡単移動。
ボタン１つで、同一会社の前期または後の期に移動することができます。いちいちデータを開きなおす必要がありません。
自動バックアップで安心。
まるごと経理部ではソフトの終了時に自動でバックアップを行うことができます。バックアップは世代別に保管され、万一のときも安心です。
まるごと経理部導入時にも簡単にデータ移行。
将来「まるごと経理部」を導入したときは、これだけ経理部で入力したデータは全て引き継ぐことができます。新たに登録しなおす必要はありません。
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出力可能帳票
| ●減価償却明細書 |
| ●減価償却予定表 （次年度以降の償却費の予定が見られます） |
| ●減価償却月額表 （月単位での減価償却費が見られます） |
| ●償却資産申告資料 （償却資産申告書を作成するときの参考資料の出力が できます） |
| ●期末残高確認表 （減価償却システムでの残高と、試算表の残高に差異が ないか確認できます） |
| ●法人税別表 別表16（1） 旧定額法又は定額法による減価償却資産の償却額の計算に 関する明細書 別表16（2） 旧定率法又は定率法による減価償却資産の償却額の計算に 関する明細書 別表16（4） 旧国外リース期間定額法若しくは旧リース期間定額法又は リース期間定額法による償却額の計算に関する明細書 別表16（6） 繰延資産の償却額に関する明細書 別表16（7） 少額減価償却資産の取得価額の損金算入の特例に関する 明細書 別表16（8） 一括償却資産の損金算入に関する明細書 |
