耐用年数を自動表示。
資産登録のとき、種類、構造、細目を選択すれば耐用年数は自動表示します。耐用年数表で確認する必要がありません。
入力しやすい画面で最低限のデータ入力。
画面にそって入力していくと必要な事項のみが表示され、無駄なく資産を登録できます。
上書きによる微調整。
計算された数値等は上書で変更が可能です。
またDeleteボタンで上書を解除し、元の数値に戻すことができます。
減価償却額まとめて修正。
当期の償却額をまとめて修正することができます。例えば償却限度額の半分だけ償却をしたい場合、１つ１つの資産を開かなくても全ての資産を５０％償却できます（法人に限ります）。
法人税別表の自動作成。
法人税の別表16が自動で作成できます。超過額や認容額があった場合も自動で計算します。
あといくら登録できるかわかります。
中小企業の３０万円未満の一括損金算入特例の入力では、限度額まであといくら登録できるか表示されますので、安心して入力ができます。
来期以降の償却額。
減価償却予定表で、来期以降の減価償却費の予定額が簡単に確認できます。
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出力可能帳票
| ●減価償却明細書 |
| ●減価償却予定表 （次年度以降の償却費の予定が見られます） |
| ●減価償却月額表 （月単位での減価償却費が見られます） |
| ●償却資産申告資料 （償却資産申告書を作成するときの参考資料の出力が できます） |
| ●期末残高確認表 （減価償却システムでの残高と、試算表の残高に差異が ないか確認できます） |
| ●法人税別表 別表16（1） 旧定額法又は定額法による減価償却資産の償却額の計算に 関する明細書 別表16（2） 旧定率法又は定率法による減価償却資産の償却額の計算に 関する明細書 別表16（4） 旧国外リース期間定額法若しくは旧リース期間定額法又は リース期間定額法による償却額の計算に関する明細書 別表16（6） 繰延資産の償却額に関する明細書 別表16（7） 少額減価償却資産の取得価額の損金算入の特例に関する 明細書 別表16（8） 一括償却資産の損金算入に関する明細書 |
